【投資信託キホンのキ】今更聞けない、投資信託を取り組むための3STEP(前編)

【投資信託キホンのキ】今更聞けない、投資信託を取り組むための3STEP(前編)

投資の鉄則「積立・長期・分散」を実現しやすく、NISAやiDeCoの導入などにもより一層私たちの身近な存在になった「投資信託」。
今回はそんな投資信託の基本から、実際に取り組むための3つのステップをご紹介していきます!

投資信託とは?

株とは違って、自分で株を買ったり・売ったりするのではなく、「ファンド」と言われる資産運用会社が、投資家から集めたお金を運用していきます。
代表的な投資信託のメリットは以下の通りです。

  1. 投資額を少額から始める事ができる
  2. 運用自体を投資の専門家に任せられる
  3. 分散投資をする事で、投資リスクを分散する事ができる
  4. 海外の株など、個人で投資するには難しい銘柄を資産にできる

ファンドが集めたお金を投資する先は、株/債権、国内/海外と多岐に渡りますが、ファンドは無作為に投資するのではなく、一定の方針に基づき投資されます。
その方針と、それに基づく手数料をもって投資信託の商品ができあがってきます。

投資信託をはじめる3つのステップ

投資信託をはじめるための手順としては、

  1. どの制度を活用するのか(利用しない・NISA・iDeCoなど)
  2. どの金融機関を利用するのか
  3. どの銘柄を買うのか。

この3STEPです。

これを私たちがお店で買い物をする時に例えると、一気にイメージしやすくなります!

「どんなクーポン(制度)を使って、どのお店で(金融機関)、どんな商品(銘柄)を買うのか。」

-このクーポンはこのお店のどの商品で使えるのか?(この制度でどんな銘柄が買えるの?)

-このお店にはどんな品揃えがあるのか?(この証券会社ではどんな銘柄を扱っているの?)

-この商品の生産者はどのように商品を作っているのか?(銘柄の運用方針はどう?)

みたいな話です!

「当たり前じゃないか」なんてお声も聞こえてきそうですが、こんなイメージがあるだけで、ぐっと投資信託を身近に感じる事ができると思います!

では、それぞれのステップを詳しく見ていきましょう。

制度を選ぶ(NISAやiDeCoなど)

投資信託に限った話ではないですが、株などの有価証券に投資する際には、国が主導のNISAやiDeCoといった制度を活用することができます。
簡単に特徴を抑えてみましょう。

制度を利用しない

もちろん制度を利用しないで投資することができます。
制度を利用しない投資には、制限がありませんが、投資に対する利益(値上がり益/配当金・分配金)に、一律20.315%の税金(所得税+住民税)がかかります。

「特別徴収」という証券会社による源泉徴収を選べば、確定申告をせずに自動的に証券会社の計算により、税金を納める事が可能です。

NISAとつみたてNISA

上記の投資信託での利益にかかる税金が、非課税になるのがNISAとつみたてNISAという制度です。
10万円の利益が出た場合、制度を利用するのとしないのでは2万円の差が生まれます!
お得な制度ですが、一定の制限があります。

NISAは年間120万円の上限-非課税期間5年間

NISAを通じて投資できる金額は、年間120万円までの上限枠があります。
その枠内の投資に対し、銘柄購入時から5年間は利益がでても非課税となります。

2019年9月現在では、2023年新規購入分までが5年間の非課税期間を受けれることになっています。2023年以降制度が存続するかどうかはまだ未発表です、、!

つみたてNISAは年間40万円の上限-非課税期間20年間

NISAより上限枠が少ない分、より長期の非課税期間があるつみたてNISA。
その枠は年間40万円となりますが、非課税期間は長期の20年間。

つみたてNISAは投資信託のみ

つみたてNISAで投資できる銘柄は、国の指定する投資信託のみです。
2019年9月では164の銘柄が対象になっており、いずれも低リスク・低コストなものに絞られているのもポイントです。

金融庁:つみたてNISA対象商品届出一覧(運用会社別)

口座は一人どちらか1つのみ

NISA・つみたてNISAを活用するには、金融機関でNISA口座を発行する必要がありますが、この口座は1人1つまでと定められています。
※1年単位で変更することは可能です。

iDeCo(個人版確定拠出年金:イデコ)

iDeCoではNISAと同じく運用益が非課税であるのにプラス、掛け金が所得税・住民税の課税対象から控除されるという節税効果もついてくる、非常にコスパの高い内容になっています。
ただし、60歳になるまで引き出すことができないという、完全にセカンドライフに向けた資産づくりのための制度です。

月額の掛け金に上限あり

NISAと同じく、投資できる金額に上限があり、雇用形態や勤務する会社に確定拠出年金の制度があるのかどうかによって上限が変わってきます。
詳しくは以下のリンクをご参照ください。

国民年金基金連合会
:iDeCo公式サイト

NISAとの併用は可

NISAについては、つみたてor一般型のどちらか一方でしたが、NISA&iDeCoの組み合わせ投資はOKです!

制度の理解が1stステップ!

いかがでしたか?投資信託をはじめるための3STEPとして、全編では、積極的に活用していきたい「制度」についてご紹介しました。「絶対コスパ感投資学」では、制度別のコスパ感を実際にシミュレーションすることで身につくようご案内しています。

後編では、金融機関や銘柄についてご紹介していきます。こちらも是非チェックしてみてださい!